「環境フォト・コンテスト」締め切りせまる！

　１９９７年、第３回気候変動枠組条約（COP３）に関する「京都議定書」が採択された。これは２０２０年までの温室効果ガス削減目標を示したものだ。私がまだ二十歳で、ちょうど悪臭除去研究をスタートした頃のことだ。それから１８年が経過し、今から３年前の２０１５年、第２１回気候変動枠組条約（COP２１）に関する「パリ協定」が採択された。これは、２０２０年以降の温室効果ガス削減目標を示しており、ポスト京都議定書と位置づけられている。（要するに「京都議定書」は２０２０年まで、「パリ協定」は２０２０年以降の地球温暖化防止の具体的目標を定めたということ。）

　パリ協定が採択され、翌年に発効したことは、過去２世紀ほどの都市・工業文明時代を大逆転する画期的な出来事である。なぜならパリ協定のエッセンスは、今世紀後半に温室効果ガスの排出と吸収を均衡させ実質ゼロとすることを国際社会が一致して合意したことで、これは協定以前の「低炭素」（京都議定書のこと）ではなく、「脱炭素（脱化石燃料）」を目指すことに世界が踏み出したことを意味するからだ。

　私たちは、ともすれば上記のような国際条約、国際会議などの取り決めに関して、遠い世界の問題と感じるかもしれない。しかしながら、国際条約に基づき、国という大きなレベルで行われる温暖化防止活動は、個人個人が日々の暮らしの中で行う省エネ活動よりも、はるかに効率よく、大量の温室効果ガスの削減を実現できる可能性を持った取り組みである。実際には、これらの会議で取り決められた「国際法」が、それぞれの国の「国内法」に反映され、その国の方針を決める大きな鍵となっているからだ。条約の加盟国には、条約の条文や理念に沿った形で新たな法律や制度を作り、個別の企業ではなく産業界全体を対象とした政策の在り方を決めることが求められる。

　日本でも過去２５年ほど、ハイブリッド車、燃料電池、水素社会に向けた技術開発などが行われ、家電製品の省エネ化も進んだ。しかし、これらの様々な努力にもかかわらず、日本では温室効果ガスは全く減っていない。これは、今、政府や企業や市民がやっている程度の努力では、目標の達成は不可能で、根本的に新しいやり方を探らなければならないことを示している。

　このような時代の流れの中で、私が時折買う雑誌「プレジデント」社が主催するのが、今日紹介する「環境フォト・コンテンスト」だ。協賛企業には皆さんもご存知の大手企業が名を連ねる。（興味のある方はググってみてください）

　今まさに流行中の「写真」というツールを通じて、個人個人が環境保全に関心が向く社会になれば、「地球温暖化防止」という壮大なプロジェクトの実現への第一歩となるだろうと私は期待する。

　自分の写真の腕前に自信のある方は、是非応募してみて欲しい！私がかつてノリで応募した「リアルテックピッチ」（詳細は当法人のホームページもしくはFacebookページの３月１４日の記事参照）で起こったミラクルと同じことが起きるかもしれない。因みに、今日食べた鰻の写真を応募しても多分落選しちゃうからやめた方がいい（笑）！皆さんの結果報告、お待ちしています＼(^o^)／

　写真は、最近の私の衝動買いアイテムです。エコ活動の一環として、いつも麦茶を作って持ち歩いています(^-^)

　本日８月１日は水の日、皆さんも脱水症状にはくれぐれもお気を付けください！